中国メディアの一財網は24日、ソニーの平井一夫社長が上海で同日に開催された展示会「Sony Expo2014」に登壇し、かねてから中国で囁かれていた「ソニーが中国市場から撤退するのではないか」との噂(うわさ)を明確に否定したと伝えた。

 記事は、ソニーの中国事業は電子機器というハードから、エンターテイメントやコンテンツなどのソフトへと転換が進む見通しだとし、ソニー・チャイナの栗田伸樹総裁の話として、ソニーは高品質の音楽ダウンロードサービスを提供するため、すでに中国の大手検索サイトである百度(バイドゥ)と提携したと伝えた。

 また、ソニー・コンピュータエンタテインメントのアンドリュー・ハウスCEOも「Sony Expo2014」に合わせて訪中したと紹介。中国で発売が計画されているプレイステーション4について、「アンドリュー・ハウスCEOは具体的な発売時期は明かさなかったものの、遠くない未来に中国で発売できるとの見通しを示した」と伝えた。

 続けて記事は、栗田伸樹総裁の話を引用し、ソニーは中国市場において「ハイエンド製品を通じてブランドイメージを向上させること」、「若年層の消費者をターゲットとした商品とマーケティングを展開すること」の2点を戦略の重点とする方針だと紹介。

 さらに、ソニーの4Kテレビの販売台数はすでに昨年の2倍に達しているとし、「ハイエンド製品」の販売が好調であると指摘。また、若年層の女性消費者をターゲットに「自撮り」に適したカメラを投入するなど、若年層のセグメントをさらに細分化したマーケティングを展開していると伝えた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)prykhodov/123RF.COM)