華東理工大学と同済大学、清華大学の所属機関が共同で作成し、このほど発表した研究報告によると、中国各地の川や湖などの地表水を調べたところ、抗生物質やホルモン剤など医薬成分158種が検出された。主たる汚染源についてはさまざまな考えがあるが、淡水における養殖漁業における大量使用を指摘する声がある。多種にわたる薬物の人体などへの影響については科学的にも解明されていない。中国は「環境汚染のツケ」を抱え込み、ためつつある。中国新聞社が報じた。

 報告によると、検出された薬物のうち抗生物質は68種、非抗生物質類は90種だった。検出例の上位10位まではいずれも抗生物質だった。珠江(流域は広東省)、黄浦江(流域は上海市)では、検出率が100%の抗生物質もあった。先進国における検出濃度が水1リットル当たり20ナノグラムであるのに対し、1グラム当たり数百ナノグラムが検出されるなど、「けた違いの汚染状態」を示す抗生物質もあった。

 中国の川や湖で抗生物質汚染が進んでいる原因のひとつとしては、同国が「世界最悪の乱用大国」であることが挙げられる。西側国家では、抗生物質の生産量は薬品類の30%程度だが、中国の場合には70%に達するとされる。

 また、中国では魚やカニ、エビなどの淡水養殖漁業が盛んだが、速く成長させたり病気を予防しようとして、大量の抗生物質やホルモンを養殖池に投下する。

 各種薬品の汚染源としては、汚水処理場、牧畜業、製薬会社や医療機関、農業などが考えられるが、「ホルモンと抗生物質については水産養殖業が主な汚染源」とみなす専門家がいる。

 抗生物質などを大量に摂取しつづければ、健康への影響が懸念されることになる。しかし、多種にわたる薬物の人体などへの複合的な影響については科学的にも解明されていない。中国は「環境汚染のツケ」を抱え込み、ためつつある。将来にわたって影響を受けるのは中国だけでなく、周辺国ひいては地球全体ということになる。

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◆解説◆
 中国は、自国における深刻な環境汚染を指摘された際に「中国は世界の工場となった。中国で物を安く生産することにより、中国以外のさまざまな企業、ひいては各国が恩恵を得ている。したがって、責任は中国だけにあるのではない」と主張する場合がある。

 考えてみれば、自国の「独立と自主」を常に強調する中国としては、奇妙な論理だ。まず、自国の産業を興したのは、中国自身の判断だったはずだ。工業などを発展させた際には、汚染問題に警戒せねばならない。研究と予防も、中国自身の責任だったはずだ。しかも、環境汚染に直面したのは中国が初めてではない。いわゆる先進国はすべて、工業化にともなう環境汚染に直面し、それをなんとか対処しつつある。

 中国が、「自国では低コストでの生産が可能」という状況を作りだして経済を成長させたとすれば、「富の蓄積」も、「環境破壊」を初めとする負の財産も、「中国の責任により、中国が享受し、あるいは解決せねばならない」性質のものであるはずだ。

 中国には、早い時期から「経済成長にブレーキをかけても、環境を悪化させないような対策を講じる」という選択肢はあったはずだ。それをしなかった認識の甘さ、あるいは軽率さは、「中国自身の責任」ということになる。たとえ外国企業を大いに潤してきたとしても、それは「外国勢力」が強制したことではなく、「主権国家である中国が作り出した状況」だ。

 中国の環境汚染はもはや中国一国にとどまるものではなく、周辺の日本にも影響をおよぼしている。そのため、近隣の先進国として中国に対して環境問題の軽減を支援することは、日本の国益に合致する面がある。しかし、中国が安直な責任転嫁の主張をするようでは、日本が中国の支援をする意義は薄れる。中国自身が「当事者」として痛烈に反省しないかぎり、「日本が懸命に支援しても、中国が環境問題で再び同様の失敗を繰り返す」ことが予想できるからだ。

 長期的な効果が疑わしいとすれば、日本国内に「環境問題で中国を支援する」ことに反発する声は強まる。政権担当者としても、民意をないがしろにした中国支援は難しい。その場合、中国では環境問題がさらに深刻になり、自国民の政権不信、あるいは政権に対する反発がさらに高まることになりかねない。

 中国当局は、環境問題をここまで悪化させた約20年間の自国の歴史を「適切に正視して深く反省し、真に『歴史を鑑(かがみ)とする』ことをやり遂げてこそ、自国民やアジアの隣国と共に『未来を向く』関係をつくることができる」ということになる。(編集担当:如月隼人)